高齢の利用者の身体機能は、いつも同じとは限りません。漫然と同じ介助を続けていては危険な場合があります。特に、入院後の再利用の際は変化を必ず確認すべきです。
事故発生時の状況
まずはじめに、事故状況の詳細を見ていきましょう。
利用者の状況
Ｘさん
78歳・男性
脳血管障害による左半身マヒがある。持病の腎臓病が悪化したため、２週間ほど入院していた。この日は退院した直後だった。
発生時の状況
入院のため週３回の訪問介護が中断していたＸさんが退院したので、この日から訪問介護を再開しました。ヘルパーが挨拶をしたところ、いつもと変わらない笑顔で迎えてくれて安心しました。
その後、いつものようにベッドから車椅子への移乗を介助しようとしたときのことです。
まずは、ベッドからの起き上がりを介助しました。これは問題なくできて、ベッドの上で座位がとれました。
次に、立位になってもらって車椅子に移乗させようとしたところで、ひざがフニャッと曲がり転倒してしまったのです。
ヘルパーは、「今まで立位はしっかりしていて、 こんなことは一度もありませんでした」と話しています。
【過失の有無】事故は未然に防ぐことができたか
続いては、本事例における事業者の過失について考えていきます。
事故評価の基本的な考え方
本事例の事故もヘルパーが利用者の体を支えながら介助行為をしている最中の事故ですから、基本的にはヘルパーの介助ミスとして事業者の過失と判断されるでしょう。
この事故が過失とされる場合
移乗など利用者の体をヘルパーが支えている介助中（介助動作中）に起きた事故はほとんどが過失となります。
ヘルパーにとっては「立位が不安定だとは聞いていなかった」と心外かもしれません。しかし、長期間の入院後は身体機能の低下を前提に、その変化を詳細に確認するべきです。
この事例の類似事故
【原因分析】なぜこの事故が起こったのか | 事故原因の考え方
利用者の身体機能はいつでも同じとは限りません。日によって変化しますし、長期間入院生活をしていれば、必ずと言っていいほどADLの能力が低下します。
Ｘさんも入院前にはできていた介助時の動作ができなくなる可能性がありますから、退院時に身体機能の変化を確認しなければなりませんでした。
本来はここでも、ケアマネジャーが「Ｘさんは入院生活で身体機能が低下していると思いますから、再評価をしましょう」と、積極的に関わるべきでした。
事業者は利用者の身体機能を常に把握して、そのレベルに沿った介助方法で安全にサービス提供を行う義務があります。ですから、独自に利用者の身体機能を把握するべきでした。
この事故の根本原因は、利用者情報をきちんと確認しなかったことによるものと考えられるでしょう。
「介護方法変更連絡票」を活用しよう
入院していたためにしばらく訪問介護を中断していた利用者や、進行性の病気などで身体機能に変化があった利用者には「介護方法変更連絡票」をつくるなどして、ヘルパーに介護方法を周知徹底するように努めましょう。
利用再開時は初回利用と同じ配慮をしよう
この事故の本当の原因は、利用者のADLが急激に低下したことに事業者が気づかなかったことです。
要介護の利用者が２週間も入院したのであれば、ADLの能力が低下して帰ってくることは予想できます。利用再開の前に一度、ケアマネジャーやサービス提供責任者が利用者宅を訪問し、慎重に利用者の身体機能や認知能力を再評価するべきでした。
高齢者であれば、２週間の入院で認知症が深くなっていることも少なくありません。場合によっては、ケアプランの変更も必要です。
複数のヘルパーが関わっている場合は、全てのヘルパーに介護内容の変更を知らせる必要があります。「介護方法変更連絡票」をつくって引き継ぎノートやカルテに貼るなど、各事業所で工夫するといいでしょう。
著者／山田滋
監修／三好春樹、下山名月
編集協力／東田勉
イラスト／松本剛
※本連載は『完全図解 介護リスクマネジメント 事故防止編』（講談社）の内容より一部を抜粋して掲載しています
